食の安全ナビ

毒入り餃子事件と冷凍食品の売り上げ

今年1月に起きた「毒入り餃子事件」は、消費者にとって、食の安全性に対する不安が最高潮になるような、大変ショッキングなニュースでした。
ところが、大きな影響を与えられたのは消費者だけでなく、販売するスーパー側にも、大きな痛手を負うこととなったんです。

スーパーでは、普通、赤字を覚悟した目玉商品を準備することで、お客さんを集客しようとするのです。
そこで目玉商品として頻繁に活用されているのが「冷凍食品」です。
冷凍食品を目玉商品とする理由は、殆どが日持ちするもので、纏め買いをするのに最適だからです。
そのため、スーパーは儲けとは関係性なく、冷凍食品を40%や50%といった大幅な値引きを行うことで、お客さんを集める契機としていたんです。

しかし、この「毒入り餃子事件」によって、冷凍食品の安全性が問われることなり、冷凍食品の販売を妨げることとなりました。
リサーチによると、あるスーパーでは、事件が発覚した翌日には、冷凍食品の売り上げが、2週間前と比較して34%も下がってしまったそうです。

この事件では、どのようにして「メタミドホス」という猛毒の薬物が混入したのかなど、いまだに真相が明らかになっていません。
そのことが、消費者が大きな不安を抱えることになり、冷凍食品全体を避けることになったんです。
スーパーにとって、販売促進の強い味方であった冷凍食品を失うことは、マーケティングにおいて、大変なダメージを受けることになったんです。